まず、ていねいに、注意がきます。
もちろん世論に影響を与えられる媒体に対して、ですが、
事実と違う、間違っている、という指摘です。
それをスルーすると、情報を出してくれなくなります。
よばれなくなり、次には、取材拒否です。
特落ちを恐れる横並びの日本のマスメディアの場合、それは首を絞められるようなものです。
日本では、相変わらず、記者の署名記事が少ないです。
マスの読者数がいて、しかも日和見層が多いので、
編集方針を、公正に偏らずに、などと無理なことを続けてきたからです。
会社も官公庁も同じです。オリジナルの強みがないから、根回し、談合、出来レース。
個人対個人でなく、お上withマスコミ会社なのです。
いったい何の仕事をしているのでしょう。
いや、こういうのが仕事というのは、先のドラマでも紹介しました。
引き続き、財務省のブルシットジョブ、「家庭教師トラコ」だよ。
